陽に向かひ茎・葉ますぐに伸びゆけばメランポジウム夏色の花
クキとハをひっくり返せば切りてなほ厨の窓辺に伸びる葉茎
葉茎（ようけい）を切りては使ふ厨隅 葉茎菜類人養へり
厨にて切られて伸びるをくり返す年々歳々ようけいさいるい
葉茎菜類 わが庭の片隅にあり 花咲かせをり
前の牧師館の庭の夏になるとニラが花を咲かせていた辺りに、ニラの葉っぱらしいのが出てきている。まだ、花は咲いてないんだけど・・。
そしてまた→
仕事に出かける人のために一口サイズの袱紗寿司を朝ご飯に。もちろん包んでいるのは酢飯。
だけど、卵って食べると幸せ感じるよね。チョコレートみたいに何か多幸感を感じる栄養素入っているのかな？
「葉茎菜類は人を養う」って言ってるのに、残したの誰！→
残したの誰よ葉茎菜類を 丈夫な体に育たないヨ！（怖）
● 原発避難区域に建設される野菜工場に流れるのは再エネの膨大な補助金！LEDで野菜を作る愚！
原発事故直後から避難区域に指定されている場所、その大熊町に、野菜工場が作られるということで話題になっています。
（中略）
このプロジェクトの構成員は、…。
国が主導して自治体にやらせてるわけです。警戒区域や汚染状況重点調査地域の自治体ばかりです。…。そんな自治体に「再生可能エネルギーの利活用」、太陽光発電、バイオマスなどの外部インフラからの供給、と書いてあります。
イメージ図にはヒートポンプも描かれています。
「福島再生加速化交付金、東日本大震災復興交付金、補助事業を活用した施設整備」と書いてあり、野菜工場に復興関連予算だけでなく、農水省の事業で再エネの補助金も汚染地域にジャブジャブ流れ込んでいるということがわかります。
先行事例として川内村の野菜工場のことが書いてあります。さて川内村の野菜工場がどうなったか、以下の記事をご覧下さい。発光ダイオード（ＬＥＤ）の人工光で野菜を育てる工場です。
（中略）
栽培には水は必要ですから、福島の水を使えば、いくらLEDで育てても汚染されてしまうと思います。
（中略）
高濃度汚染地域に再エネから膨大な補助金が流れ込んでいるわけです。
…。
つまり、復興という大義名分で野菜工場というハコモノを作り、LEDや太陽光パネルやヒートポンプなど再エネ機器を導入して、再エネメーカー＝原子力ムラに利益を誘導する仕組み。
そこで働く人は、大熊町に据え置かれて、避難はできません。
電気を浪費して野菜を作ることの間違いをなぜ指摘しないのでしょうか？
工場建設費用、運用費用のことを考えると、経済合理性もなければ省エネでも何でもありません。
そんなものに膨大な補助金が出る再エネなんて、亡国の政策です。
…。
必ずこういうところでLEDが出てきます。ノーベル賞で権威付けをして導入しやすくさせてありますよね。（抜粋引用）● 福島県全域から汚染木材を集めて加工するCLT工場を、あの大熊町に建設。木の中心部分の汚染は2000bq/kg！
ついに、福島県全域の木材を使うと堂々と宣言し、福島県産木材の放射能汚染を懸念する声が上がることに対して「風評」と福島民報は報じました。
何度も言っていますが、設置場所として浮上している大熊町大川原地区は高濃度放射能汚染地で居住制限区域。そのようなところで更に福島県全域の木を集めてCLTを生産しようというのです。残渣はペレットなどに加工されるでしょう。
（中略）
私は木が汚染された水を吸い上げるからではないかと考えました。つまり、放射性プルームによるフォールアウトが土壌を汚染し、地下水を汚染し、その水を地中から吸い上げた木が内側から汚染されていく。どんなに表面の樹皮を剥いても、中の木の部分も汚染されてしまっている木。
そのように汚染された木をCLTに加工してもいけないし、燃やすことが前提のペレットなどの木質バイオマスにしてもいけないと思います。モニタリングをすればいいというものではありません。
食べて応援と同じように「測って安心」にしようという意図でしょうが、基準値を高くして少ないサンプリング検査、セシウムのみの検査、さらにインチキの排ガス検査などモニタリングに信頼など置けません。
もうすでに、上のようなデータが出ているわけですからこのような事業を進めることは本来おかしいはずです。
汚染木の木材加工品を全国に流通させるということは、汚染高⇒汚染低 といった放射性物質の移動を意味します。
「復興」「再生」という看板を掲げることで、事業に対して文句を言わせない仕組みにされているのです。2000ベクレル/kgの木をペレットにして燃やしていいはずがありません。
放射性物質は集中管理が基本であるにも関わらず、放射性物質を拡散することになります。震災がれき広域処理の時と同じです。
（中略）
ここでも、「木質バイオマス発電」、「植栽ロボット」といった文言が出てきています。発電施設の建設も導入されることが書かれていますので、
「再生可能エネルギー」や「ロボット」開発関連の補助金が使われるということです。
…。
大熊町などの汚染地域に再エネ関連施設の建設を公共工事として行うことは、原子力ムラ企業にとって、放射能汚染を隠蔽できる、再エネやロボットで儲ける、再エネで原発を温存できるといった点で何重にもおいしい事業なのです。（抜粋引用）● 【問い合わせ】南相馬市の原町火力発電所でも福島県内の木質バイオマスを年間6万トン燃やす事実
それより少し前に、勿来発電所で福島県内の木の木質バイオマスを混焼するという絶望的な記事も書きましたが
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いわき市の勿来発電所の発電燃料に福島県内産の木質バイオマス燃料が年間1000トン使われることに！
もっと、恐ろしいことが既に決まってはじまっていました
☟
原町火力発電所における木質バイオマス燃料導入の試運用開始について（中略）
そしてここが重要なのですが、末端のバイオマス利害関係者の中に、脱原発市民運動などの市民がいるということです。
私が関わった中でも実際2人いました。
ひとりは自身が被曝回避を訴えているのに、家族がバイオマス関連の仕事をしているために自家撞着となり悩み苦しみ、とうとう運動から去ってしまいました。
もうひとりは、体制、権威に擦り寄ることでバイオマスの問題を完全無視し、今でも、欺瞞的に再エネ推進と脱原発市民運動を同時に続けています。
バイオマスという再生可能エネルギーを推進することで、福島県内の木が燃やされ焼却灰になり、それが九州に運ばれセメントに加工されます。
つまり放射性物質は移動・拡散するということです。
移動すれば、そこに大なり小なり、労働者や周辺住民に被曝が追加されるということです。（抜粋引用）上記三つ（『ブログ「風の谷」再エネは原発体制を補完する新利権構造』さんから）のリンクとも、詳しいデータ、資料など、写真で掲載されていますので、是非リンク先で直接ご覧になってください。
福島原発事故が収束されていない今、そして解決見通しのついていない今後も、最も大事なのは汚染をこれ以上拡散させないことではないかと思います。汚染が拡散すれば、被災地からどうしても離れられない人達に、汚染されていない物資を送ることも出来なくなります。
復興ではなく、今すべきことは可能な限り放射能汚染から遠ざかること、そして被曝への対処法を模索することだと思います。（ミルトス）
